解説

解説

• 流動比率は、流動負債に対する流動資産の割合であり、企業の短期支払い能力の高さを示す指標です。
  
  　流動比率(%)＝流動資産÷流動負債×100
  
  この値が、高いほど短期支払い能力が高いことを示しており、資金繰りに余裕があると言えます。逆に100%を下回ると、短期の負債の支払いのための借入をすることになり、資金繰りはかなり苦しい状態であると言えます。流動比率の理想は200%以上とされていますが、日本ではそこまで高い企業は少なく、大企業で130%、中小企業で120%、製造業で170%ほどが平均的な値のようです。
  Y社の場合は、流動比率が30%強とかなり低い水準にあります。しかし、流動資産の中身を見てみると、売掛金が少なく現預金の割合が高いため、すぐに支払える力が高いということができます。これがcに入る短期の支払い能力の高さを示す項目だと考えることができます。
  
  他二つの解答例にしても、基本的には同じことを言っています。
  当座比率は、流動比率をさらにシビアにした指標で、流動資産の中でも換金性の高い当座資産（現金・預金・受取手形・売掛金・有価証券など）と流動負債の比率を示したものです。この当座資産には、換金性の低い（すぐに現金化できない）流動資産である原材料・仕掛品などは含まれません。
  Y社の場合は、"原材料や仕掛品の金額が少ない"ため、流動資産のなかでもすぐに現金化できるものの割合が高く、流動比率に比べて"相対的に当座比率が高い水準にある"ため、短期支払い能力は指標が示すほど低くないと言えます。
  
  ∴・流動資産に占める現金及び預金の割合が高い
  　・相対的に当座比率が高い水準にある
  　・原材料や仕掛金の金額が少ない
  
  
• 売上高対経常利益率は、売上高に占める経常利益の割合で、企業の利益率の高さを表わす指標です。
  
  　売上高対経常利益率(%)＝経常利益÷売上高×100
  
  売上高と経常利益とくれば、注目する財務諸表は損益計算書です。経常利益は、売上高から売上原価と販売費・一般管理費を引き、営業外損益を加減することで求められます。
  利益率が上がったということは、売上高の上昇に対して、費用の上昇が少なかったということです。損益計算書の中で、費用に分類されるのは売上原価と販売費・一般管理費と営業外費用ですが、このうち営業外費用に関しては金額が少ないので除外して考えます。
  
  2008年と2009年で各金額の増加率を比べると、売上高の増加は「2,590→3,540で約36.7%増」、売上原価は「1,640→2,450で約49.3%増」、販売費・一般管理費は「860→960で約11.5%増」となっており、売上原価は売上高以上の割合で増加していて利益率への貢献が認められませんが、販売費・一般管理費は売上高増加率と比して相当に低く抑えられており、これが売上高対経常利益率が上昇した要因であることが損益計算書から読み取れます。
  
  ∴販売費・一般管理費の上昇を抑制できたから

解説

• 〔fgについて〕
  キャッシュ・フロー計算書は、一会計期間における資金（現金及び現金同等物）の増減、つまり収入と支出（キャッシュ・フロー）を営業活動・投資活動・財務活動ごとに区分して表示する財務諸表です。
  設問でも問われているキャッシュフロー計算書における3つの表示区分について説明しておきます。

  営業活動によるキャッシュフロー

  企業の主たる営業活動による資金の動きです。主たる営業活動との関連性を明らかにするため、受取利息・受取配当金は"投資活動"に、支払利息などは"財務活動"の区分に記載する。

  投資活動によるキャッシュフロー

  固定資産の取得や資金の貸し付けなど、投資目的である資金の動きを示す。

  財務活動によるキャッシュフロー

  借入金の調達や利息の支払い、自社株や債券にかかわる発行益・配当金支払いなどや、返済買い戻し費用などが含まれる。

  表4のキャッシュフロー計算書の各科目を見てみると、空欄fは固定資産にかかわる損益なので「投資活動」、空欄gは借入金や資本金の増減なので「財務活動」がそれぞれ当てはまることがわかります。
  
  ∴f＝投資活動
  　g＝財務活動
  
  
• 〔hについて〕
  空欄hには、財務活動によるキャッシュフロー（以下、CFとする）の合計金額が入ります。2009年度の配当金の支払額を推測して答えを求めますが、計算方法を知らない人でも2008年度を参考にして正解にたどりつくことができます。
  
  キャッシュフロー計算書の「Ⅳ　現金及び現金同等物の増減」に注目します。ここは、3つの表示区分の合計金額を記載する箇所になっています。
  
  2008年の"8"は、営業活動によるCF、投資活動によるCF、財務活動によるCFの合計であり、次のように求めた金額です。
  
  　95＋(－175)＋88＝8
  
  2009年度についても同様に、以下のような式を立てて財務活動によるCFを算出することができます。
  
  　139＋(－169)＋h＝22
  　h＝52
  
  ∴h＝52

解説

• 営業活動によるキャッシュフローの増加は望ましい状態ですが、その使い道が重要なので、それだけで財務状態を判断することはできません。
• 正しい。2008年度、2009年度のいずれも投資によるキャッシュフローのマイナスの大きな部分（2008年度は約50%、2009年度は約30%）を財務活動によるキャッシュフローでカバーしています。借入金を利用して投資をすることは悪いことではありませんが、長期に使われる固定資産の取得資金は長期に利用可能である長期借入金によって賄われるべきですから、長期借入金が減少しているY社の財務構造には課題があると読み取れます。
• 会社は得た利益を事業に再投資して大きくなっていくものですから、投資によるキャッシュフローは基本的にはマイナスになります。逆にプラスになっていると固定資産を現金化しなければならない事情があるということなので危険なサインと言えます。したがって、投資によるキャッシュフローがマイナスというだけで投資過多と判断することはありません。
• 営業活動によるキャッシュフロー（本業で得た利益）で投資活動を行うのは健全な状態です。逆に投資活動の大半が財務活動によるキャッシュフロー（外部からの資金調達）だと資金繰りが厳しい状態と判断します。
• 正しい。フリーキャッシュフローは、営業活動によるキャッシュフローと投資活動によるキャッシュフローの合計です。Y社のフリーキャッシュフローは、2008年度が▲80、2009年度は▲30といずれもマイナスになっています。フリーキャッシュフローがマイナスということは、会社の自由に使えるお金がないことを示しており、会社を維持成長させるために外部から資金を調達しなければならない状態です。以前に投資した金額をまだ回収できていないということでもあるので、過剰な設備投資をすることを避けるよう検討すべきです。